| 取得できる資格(免許・資格)
◇専修免許状本研究科で取得可能な専修免許状は以下のものになります。 ・小学校教諭専修免許状 ・中学校教諭専修免許状(国語、社会、数学、理科、音楽、美術、保健体育、技術、家庭、英語) ・高等学校教諭専修免許状(国語、地理歴史、公民、数学、理科、音楽、美術、保健体育、家庭、情報、 商業、福祉、英語) ※専修免許状を取得するためには、当該校種・教科等の1種免許状を有すること。 ※修士の学位を有するまたは1年以上在学し、専修免許に必要な科目の単位を修得すること。
◆勤務経験なし=24単位以上の取得 教育実践研究科の免許に関わる指定の科目から24単位以上の単位修得が必要です。
◆勤務経験あり=15単位以上の取得 教員経験年数が3年以上の方は、「教育職員検定※」により専修免許状取得に必要な法定最低単位数よりも少ない単位数で専修免許状を取得することが可能です。
【※ 教育職員検定とは・・・】 教育職員検定の対象になるのは、主として現職教員または過去に教員として実務経験のあった方です。 教育職員検定とは「検定」とあるので試験のようですが、実際には試験があるわけではありません。 免許法第6条に「教育職員検定は、受検者の人物、学力、実務及び身体について、授与権者が行う。」とあり、学力の検定は「大学での単位修得」、もしくは授与権者の行う「認定講習での単位修得」、人物、実務及び身体の検定は、基本的には勤務校(もしくは勤務していた学校)の管理職が書面により証明します。 ※教育職員検定については、授与権者である各都道府県教育委員会によって細部が異なる場合がありますので、法令適用の可否、履修科目、単位数、修得方法等について、勤務先の都道府県教育委員会の指導を受ける必要があります。
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免許指定科目(小学校専修免許状) 科目名 | 単位数 | 科目名 | 単位数 | 多文化共生教育特論 | 2 | 教材・授業研究Ⅲ(言語) | 2 | 発達臨床実践特論 | 2 | 教育方法学特論 | 2 | 教育のユニバーサルデザイン特論 | 2 | ICT・情報資源活用特論 | 2 | 教育法規特論 | 2 | 教育評価特論 | 2 | 学級経営・学校経営特論 | 2 | カリキュラムデザイン特論 | 2 | 教育社会学特論 | 2 | キャリア教育特論 | 2 | 教育政策特論 | 2 | 学校教育相談特論 | 2 | 教材・授業研究Ⅰ(表現) | 2 | プレゼンテーション特論 | 2 | 教材・授業研究Ⅱ(数理) | 2 | 教育と哲学特論 | 2 |
免許指定科目(中学校・高校専修免許状) 科目名 | 単位数 | 科目名 | 単位数 | 多文化共生教育特論 | 2 | ICT・情報資源活用特論 | 2 | 発達臨床実践特論 | 2 | 教育評価特論 | 2 | 教育のユニバーサルデザイン特論 | 2 | カリキュラムデザイン特論 | 2 | 教育法規特論 | 2 | キャリア教育特論 | 2 | 学級経営・学校経営特論 | 2 | 学校教育相談特論 | 2 | 教育社会学特論 | 2 | プレゼンテーション特論 | 2 | 教育政策特論 | 2 | 教育と哲学特論 | 2 | 教育方法学特論 | 2 | | |
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