3つのポリシー
アドミッション・ポリシー（入学者受け入れの方針）
博士後期課程では、教育を通じて共生社会を実現するべく、新たに発生する高度な教育課題を解決するために実践に根ざした研究を自律的に遂行できる教育実践者や、次代の教育実践者を大学等で養成するような教育者・研究者の育成を目的とします。その際、対象となる人材には、初中等教育の学校教員、教育養成課程を中心とした高等教育の教員、看護医療人材養成を担う教員・教育担当者などを広く教育に関わる者が含まれますが、いずれに関しても、理論のみの研究を行う者ではなく、実務・実践にも携われるような者の養成を目指しています。そこで、次のような意欲と能力を持った学生を広く受け入れます。
- 自身の現場における教育での課題解決に向けて、実践と理論を往還しつつ研究を遂行する意欲を有する者
- 具体的事象に関して抽象的・普遍的な視点も交えて考察する素養、ならびに、実践に根ざした理論を構築するための理論的思考力を有する者
- 自身の現場に関して、学問としての教育学以外での、必要な専門知識・経験を持つ者
- 研究により生まれた知見を教育の現場での実践的な問題解決に活用し、現場の改善へとつなぐ役割を積極的に担い、研究成果の情報発信をしていく意欲を持つ者
カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本研究科博士後期課程には、修士課程・専門職学位課程の両方からの入学者、学内出身者・学外出身者の両方など、多様な出身の学生が入学してくることが想定されています。しかし、実践と理論の往還を目指す本博士後期課程の特性から、いずれの学生の場合でも、現場を持ち、あるいは現場経験があり、現場での課題意識があることは共通すると考えられます。また、それぞれが自身のフィールドを持ち、専門知識を持つことが前提での研究が展開されることも共通と考えられます。
このことを踏まえて、ディプロマ・ポリシーに掲げる要件を達成するために、本研究科博士後期課程の教育課程の編成では、課題意識からの研究ができるよう、研究指導科目群をその中核に据えていきます。研究指導科目群はいずれも必修としています。
専門科目群においては、ディプロマ・ポリシーに掲げた4つの方針に沿って研究者としての基盤を固めるための必修科目をおいています。さらに、選択必修科目において実践の深化の観点、俯瞰的視野の涵養の観点から科目群を置いています。
次に、自律的に研究を遂行する能力を涵養し、実践から一般化し、他の現場でも応用可能な理論を導く能力を涵養するため、自身の依拠するフィールドに関わる研究能力を強化する基盤科目群を置いています。基盤科目群からは自身に適した分野の科目を1科目以上選択必修としています。
また、情報発信力をつけるために、研究発表会や、博士論文審査および合格後での公開発表会を活用していきます。
以上の観点から、本研究科博士後期課程の教育課程に関わって、カリキュラム・ポリシーには4つの柱があります。
- 自律的に研究を遂行する能力を涵養するため、コースワークにおいて研究指導科目群を中心に据える。
- 教育に関して実践と理論を往還した研究が行えるよう、専門科目群に共通の土台となる必修科目を置き、実践の深化の観点、俯瞰的視野の涵養の観点で、各養成人材像別に必要な資質を身につけるための選択必修科目を置く。
- 実践に根差した研究・教育を行う能力をつけ、実践から応用可能な理論を導くため、研究手法とその理論的背景を学ぶ基盤科目群を配置する。
- 情報発信力を涵養し、段階的に博士号取得へ向かわせるために研究発表会や博士論文審査の際の公開発表会を利用する。
ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
共生の理念のもと、実践の深い問題意識に裏打ちされた高い専門性を持ち自律的に研究を遂行できる教育・研究の実践者を養成する目的から、博士論文、それに付随する単位修得、学会活動や論文発表等の業績によって、以下の要件をすべて満たす者に対して、博士（教育）の学位を授与します。
- 自身の専門分野の知識を活かしつつ、教育に関する実践と理論を往還して自律的に研究を遂行する能力を持つこと。
- 教育の現場における課題を本質的問いとして示し、実践から応用可能な理論を導く能力を持つこと。
- 自身の専門分野の教育について、個人から社会システムまでを含むような包括的な視点で俯瞰できる能力を持つこと。
- 実践を基にした研究から生まれた知見を生かし、教育の現場での実践的な問題解決を行うとともに、現場の改善へとつなぐ役割を積極的に担い、研究成果の情報発信をしていく能力を持つこと。
